ビットコイン 英語：Bitcoin
2014年の新語・流行語大賞50語
2008年にサトシ・ナカモトという人が提唱したとされている、
正体不明のお金のようなもの。
「インターネット上の仮想通貨」「暗号通貨」「仮想コイン」「仮想マネー」などと言われる。
1ビットコインは約400USドルの価値といわれている。
国が管理する通貨（通常のお金）に対し独立した通貨を作ろうと呼びかけられ、
世界中に賛同者が現れたことにより作り出された仮想通貨。
国が管理していないものなので、単なるヤミ通貨という見方が強い。
2014年2月の時点で、ドイツやシンガポールなどは容認、
アメリカやフランスなどは警告、ロシアや中国、インド、タイなどは禁止（非合法）している。
日本は2014年5月13日の時点で、
不正を監視するが取引は利用者の自己責任を原則とし、
規制のための法改正や新規立法は見送る方向で調整中。
通貨ではないが「価値を持つ電磁的記録」という新しい分類を設けて、
経済産業省が不正取引防止に向けた基本計画を策定する見通し。
2014年2月25日、取引所であるMt.Gox（マウントゴックス）が、
「全ての取引を一時的に中断することを決めた」と発表。
2013年1月末時点で世界に110万人以上の利用者がいるとされるが、
このままサイトが復旧しない場合、ビットコインを現金化できなくなる恐れがある。
2014年2月24日頃までに『ビットコインがハッカーに盗まれた』ため破綻。負債総額は約65億円とも114億円とも400億円とも言われている。
2014年3月6日、ニューズウィーク誌がビットコインの考案者とされる人物「中本哲史氏」を特定したと発表。偽名でなく本名でロサンゼルスの郊外に在住。質素な生活をしている64歳の日系米国人物理学者で、オリジナルコードの開発者の報酬として4億ドル（現在の相場として換算。日本円で412億円）を受け取っているというような報道をしているが、自宅に取材陣が詰め掛けている現状からナカモト氏の自宅や素性などを公表した側を非難する声も上がっている。
2014年3月9日、ドリアン・サトシ・ナカモト氏は「ビットコインに関わったことが無い。ビットコイン自体、数週間前まで知らなかった。もし考案者なら本名は使わない。自宅ではインターネットがつながらない」と関与を完全に否定。
2014年4月25日、日本初のビットコイン現金自動預払機（ATM）が輸入された。
2014年5月28日、東京・六本木のレストランバー「THE PINK COW （ザ・ピンクカウ） 」で日本発のビットコインATM「Robocoin」を設置。この店は日本で初めてビットコイン決済を導入したレストラン。QRコードを身体や衣装に貼ったダンサーにスマートフォンをかざすと、そのダンサーにチップが払える、などのサービスが好評。
2014年6月18日、東京・西麻布のダイニングバー「VERANDA」がATM「Robocoin」を設置。約50ページのマニュアルがATMに付いている。
2014年夏、東日本大震災の被災者の子供たちの支援事業を行っている一般社団法人「アカデミーキャンプ」が、静岡県御殿場市のキャンプ場で福島県伊達市立富成小学校の児童を集めて開催する「動く英語教室」の運営資金の一部をビットコインで募集。
2014年10月31日、アメリカ大手ビットコイン取引所「Kraken（クラケン）」が有力なビットコイン取引業者が不在の日本でビジネス拡大を狙い日本円での取引を開始。マウントゴックスの経営破綻後に大手が日本進出するのは初。
